子供がいる夫婦が離婚する場合は、親権をどちらが確保するかが重要なポイントとなります。
とくに、一方の浮気が離婚の大きな原因となった場合には、それがどのように影響するのかをよく考慮したうえで、離婚に臨む必要があります。
パートナーが子供を引き取る気がない場合は問題ありませんが、両方が親権を主張している場合には、この点が離婚訴訟における最大の問題点となります。
離婚における親権の帰属に関しては、原則として女性、つまり母親の側に有利になっています。
ただ、この一般的な傾向は、女性の浮気が原因で離婚することになった場合、厄介なことになる場合があります。
そもそもの離婚の原因となった女性の側が子供の親権を主張した場合、話し合いが長引いて決着をつけるのが難しくなってしまうことが多いのです。
親権問題に関してはさまざまな事情が絡んでおり、
裁判所もそれらを考慮したうえで最終的な決定を下します。
そのため、浮気が親権の帰属に決定的な影響を及ぼすことは少ないといわれています。
女性の浮気が原因で離婚したにも関わらず、親権を確保できるケースも決して少なくないのです。
この点は、親権者はどのような理由で決定されるのかということに深く関わってきます。
まず、子供をきちんと養育する気があるのかどうか。
子供への愛情も踏まえたうえで考慮されます。女性が有利になるのも、この点が大きな理由です。
ですからこの点についてさまざままなアプローチでアピールしていきましょう。
たとえば経済的な面。教育環境を含めて経済的にしっかり育てられる
環境であることをできるだけ具体的な数字でアピールしたいところです。
それから家庭環境。女性の浮気で離婚訴訟になり、真剣問題に発展した場合には女性の身持ちや男性関係が子供に悪影響を及ぼす可能性を指摘しましょう。
そのためには女性の浮気がこれまで子供を含めた家族全体にどのような悪影響を及ぼしてきたかをアピールできるかどうかが鍵となります。
このように、浮気が子供に与える影響と、自分が引き取ったほうが明らかによい環境で子供を育てられることを話し合いや訴訟の際に自分に有利な武器として使えるよう準備を整えておきたいところです。